プロパンガスはガスコンロや給湯設備など、あらゆる用途に利用される欠かせないエネルギーの一つです。しかし、プロパンガスは誰もが当たり前に契約し、利用しているからこそ料金システムについてよく知らないという方も多いのではないでしょうか?
今回はプロパンガスの料金システムや仕組み、料金の計算方法を解説します。自分の支払っているプロパンガス料金について詳しく知りたい方はぜひ参考にしてください。
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プロパンガス料金の基礎知識
まずは、プロパンガス料金の基礎知識について紹介します。プロパンガス料金を構成している基本的な要素は下記表の通りです。
基本料金 | ガスの使用量に関わらず、毎月一定額かかる料金 |
従量料金 | ガスの使用量に応じてかかる料金 |
その他 | 設備使用料等、基本料金・従量料金とは別途かかる料金 |
プロパンガスの基本料金とは?
プロパンガスの基本料金の内訳は、具体的に毎月の検針やガスボンベの交換や配送など、ガスの供給に必要な設備に関わる費用とされています。そのため、ガスの使用量に関わらず毎月決まった額、ガスの料金請求に加算される費用です。言い換えると、ガスを安全に使うための必要経費ということになります。
基本料金の相場は1,500~2,600円と言われていますが、契約する会社によって料金に大きな差があります。
プロパンガスの従量料金とは?
プロパンガスの従量料金の内訳にはガス原料費や容器配送費等が含まれており、実際のガス使用量に応じてかかる料金です。従量料金はプロパンガスの輸入価格や為替の変動によって値段が左右される為、原油価格が高騰すれば、その分ガス会社の仕入れ値が上がり、値上がりする可能性があります。
従量料金の相場1㎥あたり400~800円と言われていますが、地域や契約する会社によって料金に差があります。
プロパンガスは自由料金制
プロパンガスは自由料金制のため、それぞれのガス会社が自由に基本料金や従量料金を設定できます。
そのため、契約するガス会社によっては相場よりも値段が高額に設定されている可能性があります。また、ガス会社との契約内容によっては、基本料金や従量料金以外の費用が加算されている場合もあります。
毎月のガス代が高いと感じている方は、一度他のガス会社と現在の契約先ガス会社の料金を比較してみることをおすすめします。
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プロパンガスの主な料金体系
プロパンガスの主な料金体系は「二部料金制」「三部料金制」「最低責任使用料金制」の三種類です。ここでは、それぞれの料金体系の特徴を解説します。
二部料金制
二部料金制とは、プロパンガスの料金が基本料金と従量料金のみで構成されてる料金体系です。二部料金制のガス料金の計算方法は下記の通りです。
計算方法 | ガス料金=基本料金+従量単価×ガス使用量 |
全国のプロパンガス会社のほとんどの会社が、二部料金制を採用しています。二部料金制は構成要素が「基本料金」「従量料金」の2項目に絞られるため、料金の内訳が分かりやすく透明性が高いのが利点と言えます。
また、基本料金の他にかかる費用が従量料金のみなので、毎月のガス使用量を抑えれば、月々の請求額を安くすることも可能です。
三部料金制
三部料金制とは、基本料金と従量単価の他に、設備使用料等の諸経費が加算される料金体系です。三部料金制の計算方法は下記の通りです。
計算方法 | ガス料金=基本料金+従量単価×ガス使用量+設備使用料等 |
三部料金制の設備使用料は、契約者がガス会社にガスの配管や警報機などを借り受けている場合にかかる費用です。ガス会社と契約する際に給湯器や警報器などガスの利用に関わる設備を買い取りではなく、貸与した場合にこの費用は加算されるケースが多いです。
このように三部料金制は基本料金の他にも固定の費用がかかるため、ガスの使用量を調節するだけでは光熱費を抑えにくいという特徴があります。現在、三部料金制を採用しているガス会社は少数ですが、契約しているガス会社や引越し先で契約する予定のガス会社が三部料金制を採用している場合には、自宅のどの設備に設備使用料がかかっているのか等、明細をしっかりと確認しておきましょう。
最低責任使用料金制
最低責任使用料金制は少々複雑な料金体系です。というのも、ある一定の使用量(最低使用量)までは「最低責任使用料金」として固定の金額がかかります。そのため、最低使用量を上回らない限りはガス使用量に関わらず同額のガス料金を支払うことになります。1最低使用量を上回る場合は、従量料金として従量単価に使用量をかけてガス料金に加算されます。
最低責任使用料金制のガス料金の計算方法は下記の通りです。
計算方法 | ガス料金=最低責任使用料金(固定)+従量単価×最低使用量を超過した分のガス使用量 |
最低責任使用料金制では、基本料金が存在しません。代わりにガス料金に最低責任使用料金が定められています。具体的な例を挙げるなら、最低責任使用量が5㎥の場合、ガス使用量が5㎥を満たしていなくても月々の請求額は変わらず、5㎥分のガス料金(最低責任使用料金)を請求されることになります。
そのため、ガス使用量が少ない家庭だと、ガス料金が実際のガス使用量から考えると高額になる可能性があります。
また、月々のガス使用量が既定の数値を超えた場合、超過した分のガス使用量に応じた従量料金が別途請求額に加算されるので、使用量が多ければお得になるというわけではありません。
従量単価に関する制度
次に、従量単価に関する制度について詳しく解説します。従量単価は「スライド制」「原料費調整制度」の2種類から各ガス会社が選択した方法によって設定されます。
スライド制
スライド制とは契約者の月々のガスの使用量によって従量単価が変動する制度のことです。以下の表はスライド制の従量料金の例です。
ガス使用量 | 1~5㎥(従量単価A) | 6~10㎥(従量単価B) | 11~15㎥(従量単価C) |
従量単価 | 750円 | 725円 | 700円 |
スライド制ではガス会社が独自に決めたガス使用量に応じて従量単価が変動していきます。そのため、この制度を導入しているガス会社の場合、ガスの使用量が多ければ多いほど従量単価を安く利用できます。
原料費調整制度
プロパンガスの原材料調整制度とは、ガスの原材料である石油の輸入価格の変動を毎月正確に従量単価に反映する制度のことです。
現在日本ではプロパンガスの原材料である石油を海外からの輸入に頼っています。そのため、石油価格が高騰すれば、プロパンガスを販売しているガス会社も値上がりせざるを得ません。原材料調整費はこのように短いスパンで訪れる仕入れ価格の変化を、速やかにガスの小売価格に反映させるための制度です。
計算方法 | 基本料金+(従量単価+調整単価)×ガス使用量=請求額 |
原材料調整制度は上記の通り、従量単価にプラスされ、ガス使用量に応じて料金に加算されます。原料調整費の根拠となる調整単価は、契約しているガス会社が原油の月ごとの平均価格などを考慮して決めるので、毎月変動があることが特徴として挙げられます。
また、原材料調整費は値段が上がるばかりではなく、石油の輸入価格が下がればその分値段が下がることもあります。
お得なプロパンガス会社を見つけて契約を見直そう
プロパンガス料金には様々な料金体系やシステムがありますが、プロパンガス会社に見積内容を提示されると何も疑問を抱かず同意してしまいがちです。しかし、よく知らないままに契約してしまうと不透明な項目や、身に覚えのない高額な請求金額を払い続けなければいけないことになります。
ガスの契約内容は自分の目でしっかりと確認することで、不当な値上げや理不尽な契約を未然に防ぐことに繋がります。そのため、お得にガスを利用するためにも料金体系と仕組みや導入されている制度をしっかりと理解して、現在契約しているプロパンガス会社やこれから契約予定の他社の契約を今一度見直してみましょう。
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